この記事では
・クジラの意味
・クジラの影響と対策
・クジラは利用したトレーディング材料
こういった部分を解説していきます。
ライター紹介
twitter：@crypto_dog_jon
職歴：WEBマーケター12年
（通販WEB責任者6年、代理店6年）
現職：SNS系WEBマーケ会社勤務
今まで担当したHP：300種以上
IT補助金も案内しています
暗号資産の大海原に飛び出した小舟を助ける記事でありたい
クジラとは
ビットコインを例に挙げると、
約1000BTC以上保有など、大口と呼ばれる投資家を指します。
1BTCが仮に300万円だとすると30億円の資産家というイメージです。
1回の平均取引BTCは約33BTC。
多いときは約300BTC〜500BTCというから驚きです。
参照：kaiko
https://www.kaiko.com/pages/cryptocurrency-data-types
ちなみに海外でもクジラ（Whale）と呼ぶそうです。
クジラリサーチツール：
Whalemap（ホエールマップ）
https://whalemap.io/
クジラに関する有名なニュースで言えば、ご存じの方も多いと思いますイーロン・マスク 氏。
彼が経営するテスラは万単位のBTCを持っている超大型のクジラになります。
他にも企業で保有しているケース、投資家、マインニング業者も対象となります。
クジラは昔から金融市場で大口投資家のあだ名で通っているため、暗号資産でも同じように呼ばれています。
けっして海で泳ぐクジラではありません。
クジラが私たちに与える影響
2022年7月にテスラ社が9.3億ドル分のビットコインを売却したのち、市場では大きな売り注文が派生。
これにより相場が下がる傾向が見られました。
大物投資家が売ってるから、今下がっているのはもっと下がるのでは？
という憶測が市場全体に広がるわけです。
なのでマスク氏の単純なツイートでも反応するため、その影響力は強大なものになります。
Indeed
— Elon Musk (@elonmusk) May 16, 2021
このツイートの後、朝からBTCが下値を更新しました。
※テスラ社の実際のビットコイン売却は現金を調達するための行為だったとしている。
上記は一部の例ですが、
クジラの売却によっては市場にコインが出回るため下値に、
クジラの長期保有よっては市場にコインがなくなるため上値にと
コイン大量保有者の動きはいずれも値動きが起こる状況になっています。
クジラ対策
★ポイント
・過去のクジラの動きとチャートを照らし合わせて動きを察知する。
・クジラが動いた後のUSTD（テザー）を確認する。
下記はクジラ対策として有名な WhaleAlert（ホエールアラート）です。
和訳するとクジラの警告と、なんとも皮肉っていますが、大口送金があった場合、それを感知して知らせてくれる便利なサービスです。
https://twitter.com/whale_alert/
値動きがある前段階では、クジラの動きが重なるケースがあるため、情報は早いほど対策を打つことができます。
このほかにもWhalemap（ホエールマップ）など様々なサービスやTwitterでの発信が存在します。
ここからは別の視点で。
クジラたちはコインを売って現金を手に入れているのでしょうか？
冒頭に述べたkaikoの情報では、クジラの決済の内容にて
「通貨ペアはUSTDの傾向がある」
と指摘。
つまり、ビットコインを売ってドルではなく、USTD（テザー ステーブルコイン）を保有する傾向があると指摘しています。
テザーの動きを見ても情報を手に入れることができそうです。
クジラの正体 どんな人がクジラですか？
結論から言うと 米国の超富裕層、マインニング企業、金融機関、企業が主なクジラの正体です。
このほか初期から大量に保有していた投資家、開発者も含まれます。
2021年12月のクリプト・ドット・コム調査によれば、
世界中にあるビットコイン保有者
：推定1億1400万人
流通
：1900万ビットコイン
そのうち、
上位1%が米国の富裕層で約500万ビットコインを保有しているというから驚きです。
これは流通するビットコインの27%をもっている形になります。
このように流通を牛耳っているため、クジラは市場に大きな影響を与えるという訳です。
参照：ウォールストリートジャーナル
https://jp.wsj.com/articles/bitcoins-one-percent-controls-lions-share-of-the-cryptocurrencys-wealth-11640029737
一般保有者も増えている
クジラの動きばかりではありません。
2021年はコロナの影響で投資への意欲が高まっています。
カナダでは国民の13%がビットコインを所有するまでになりました。
カナダ人口が3825万なので約500万人がビットコイン保有者。
仕事の失職と投資への意欲から動きが活発なったことが考えられます。
参照：カナダ中央銀行の調査coinpost
https://coinpost.jp/?p=397302
一般保有者が増えていくと数の論理で変動の振れ幅が抑えられる傾向にあるため、クジラの影響も少しずつですが緩和される可能性があります。
上記の情報の目線で2023年の動向に注目です。
仮想通貨活動が活発な国
これは日常的に仮想通貨が動いている国のランキングです。
Just in: Q3 2022 Global crypto ranking – Germany tops, USA drops
➡️ 1. Germany 🇩🇪
⬆️ 2. Switzerland 🇨🇭
⬆️ 3. Australia 🇦🇺
⬆️ 4. UAE 🇦🇪
⬇️ 5. Singapore 🇸🇬
⬆️ 6. Malaysia 🇲🇾
⬇️ 7. The United States 🇺🇸
⬆️ 8. Hong Kong 🇭🇰
⬆️ 9. The Bahamas 🇧🇸
⬆️ 10. Taiwan 🇹🇼#Crypto #Rankings pic.twitter.com/CJaKaWm8uL— Coincub (@Coincub_) October 17, 2022
参照：coincub
https://coincub.com/ranking/q3-2022-global-crypto-ranking/
これは保有数や政府の政策も含めた総合評価としています。
気になる日本は10位から27位へ転落。
各取引所の売上からも分かるように長期保存志向が露骨にでた2022年の影響と思われます。
各 取引所の傾向はコチラです。
首位のドイツは仮想通貨への規制がポジティブです。
法律により、仮想通貨を取得後1年が経過し売却した場合、なんと利益が出ても非課税になります。
スイスも同様で国策や政策として暗号資産を取り組む国に対しては将来性として高い評価を得ています。
反対に仮想通貨の初頭は中国などマインニングが活発な所がにぎわっていましたが、当局の規制により現在は後退しています。
最近ではナイジェリア・ベトナム・フィリピンなど新興国がビットコインへの注目を集めています。
いわゆる銀行へのアクセスができない、キャッシュ依存の地域が多い国々です。
ベトナムとビットコイン
https://triple-a.io/crypto-ownership-vietnam-2022/
クジラの生息地
どの国にクジラがどれくらい生息しているか、は定かではありませんが、お話しましたようにクジラの傾向を見ると
・富裕層グループの米国
・マインニング大国の中国
・その他ビットコインとUSTDがある仮想通貨取引所がある国も可能性があります。
新興国の場合は通貨の形で使用しているためクジラは少ないのでは？と考えます。
まとめ
いかがだったでしょうか。
クジラという用語は金融業界でも使われる大口投資家・機関投資家を指すものです。
関連情報を集めてみましたが、ビットコインに限らずイーサリアム含め各銘柄にクジラの存在があります。
（アルトコインについては未調査）
株やfxにおいてはつかみにくいと言われていますが、ブロックチェーン上でどの程度の金額が動いたかが分かるため、さらに一般 ユーザーでも紹介したツールを利用して把握できます。
価格の上昇も下落も必ず理由があります。
勝てる絶対の方法というのはありません。
目的を決めて、どれだけ情報を集め、対応していくかが重要です。
多くの方はチャートの判断が難しいと言われますが、クジラの動きにより一定の傾向があるため、業界の流れを抑えておき、動きを捉えていくことで戦略を立てることができます(ある意味1つのトレンド)。
トレーダーとして、そこにチャンスがあるのであれば可能な限りデータを収集すべきです。
暗号資産の税金の計算についてはコチラ
https://zaitaku.media/crypto-tax/
2023年 1月 時点
リスク管理について：本記事 以外に日本円の出金・通帳への入金含め手数料についての最新情報は、基本的に各所取引所の公式 サイト（詳細 コンテンツ）を常に確認しておくことで解決します。
トレードを行う場合、特にローカル ウォレットはスマートフォンやPCは必ずセキュリティを強化しておきましょう。
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※上記の情報につきまして、その完全性・最新性・正確性について保証するものではなく、また、特定の暗号資産（仮想通貨）の推奨を行うものではありません。
初心者の方はリスクを考え、投資する資金は生活費とは別で少額にて取引を行いましょう。
